中古車の売却方法について思うことをあげてみました

子宝に恵まれたので、2シーターの車を買い換えることに

中古車の売却方法について思うことをあげてみました。車の室内をクリーンにしたり洗車をして見栄えをよくしておくことが重要なことです。走行距離が多いと査定される金額が下がってしまうので、売りたいと希望するなら早いうちに売却することを一考したほうがいいと思います。

自分の車は事故歴があり、その時にフレームを直してもらっており、査定条件として「修理歴有り」です。

とはいえ、相当注意して見ないと修理の痕跡はわかりません。

車を買取に出す時に修理歴は言わなければならないのでしょうか。後になって減額請求などと言われても気分が悪いですし、まして裁判など起こされたら只事では済みません。それらのリスクの大きさを考えると、事故歴や修理歴は全て報告しておくのがいいと思いました。当然かもしれませんが、自動車を売買するときには、凹みやキズなどがあるボディよりも無い方が高く査定されるでしょう。

かといって、素人が個人で直してしまおうと頑張っても、専門家目線では余計に傷が浮き出ているようなケースが散見します。故意に付けなくても自然に付いてしまうようなとても薄い傷などは、あまり査定額減少の対象とはならないケースが多いのです。自動車修理をしたことが無い人がほとんどでしょうから、無理矢理自分で補修しようとせずに、そのまま見積もりに出した方が良いかも知れません。

中古車を売買するときに、業者任せにしないで全て自分の手で行える時間と知識を持っているならば、自動車は個人売買するのが最も高値で取り引きできる売却方法だと言えます。

個人売買するときにいざこざが起きやすいのが車の名義変更と支払いに関する事項です。名義変更関連は、決められた日にちまでにしっかりと名義変更してくれるように紙にしたためることで解決します。

料金の支払いに関しては、初回だけ払って2回目以降は支払ってくれない事がないように一括払いだけで対応することでトラブル回避できます。

個人レベルでどれだけ頑張ろうと、車の扱いに長けた査定士からすると車に関する履歴(修復、事故)は一目瞭然です。

修理歴等を偽って深刻する行為は査定担当者に不信感を持たせますし、査定額アップの交渉なんてもってのほかでしょう。

また本来申告すべき情報を隠す行為は不動産屋が事故物件を偽るのと同様、告知義務違反という扱いになり、バレたときには減額されたり、返金を求められます。実際、契約書の中にもこの件に触れた文章があるはずで、言い逃れはできません。人気やその時の市場のニーズによって中古車市場の相場は移り変わるため、査定時に提示された見積額には有効期限が設けられているのが普通です。

ただ、期限はケースバイケースで変わってくるため、念の為にその金額がいつまで有効なのかを担当者に聞いておくべきです。もし短ければ交渉次第で訂正もあり得ます。

最長で2週間ばかりの有効期限を見込んでおけば良いですが、市場の動きによってはさらに短くなることがほとんどです。

出張査定を買取業者に依頼すると、どの業者も「今、契約を」と言うものです。

いま決めてもらえたら金額を上乗せするといった熱心な営業が展開されますが、それが普通なので即決はしないほうがいいです。ディーラー下取りでなく中古車業者に売却する際は、複数業者に査定させることが良い査定額を引き出すコツなのです。複数の業者から見積りをとることを第一に考え、金額の比較ができるようになってから最良だと思う業者に連絡すれば良いだけです。車を買取に出した場合、「手元にお金が入るのはいつだろう」と、多くの方が気になるでしょう。

残っているローンの処理であったり、もう一度、車をよく見て、見落としているものがないかどうかしっかりと確認する時間が必要なため、通常の場合、買取契約にサインをした翌日からあらかた1週間くらいでお金が振込される場合が多いようです。できるだけ多くの買取業者に見積りを出してもらうことは、中古車を高く売るための基本です。

しかし「多くの業者」と言っても具体的な数となると、一概には言えないところがあります。

多数の見積り額を集める意義は、相場を知って買い叩きを回避するためと、相見積りという状況でできるだけ高額の査定を引き出すためです。

本来の目的さえ満たすものなら、複数というのは何十社でも数社でも構わないでしょう。これならいいだろうと思える査定金額に達し、これから契約書にサインして売買手続きを進めるとなると、必要に応じていくつかの書類を整えることになります。

また、軽自動車は認印で契約できますが、普通乗用車は実印と印鑑証明書が必須といった違いがありますから、注意してください。必ず必要になるのは車検証で、そのほかリサイクル証明と自賠責保険証、そして直近の自動車税納税証明書が必要になります。印鑑については実印と印鑑証明が必要ですが、軽の場合はよくある認印(インク浸潤式以外)であればOKですし、印鑑証明書の提出も不要です。